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法律科目9科目+教養小論文

■公開:2019年03月01日

 
 
    
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  司法試験及び予備試験憲法の論文式試験は、有力な学者考査委員の関心分野から出題されることが非常に多いです。平成30年司法試験は、考査委員である曽我部真裕教授の関心分野であったと思われます(同「青少年健全育成条例による有害図書類規制についての覚書」法学論叢170巻4・5・6号P.499~514参照。)。
  そこで今回は、引続き平成31年考査委員である曽我部教授が人権論の中核部分を執筆しており、コンパクトで分かりやすく、近時の話題のテーマも多く検討されている『憲法Ⅱ 人権』(日評ベーシック・シリーズ)をテキストとして、違憲審査基準論を中心とした憲法人権論をスピードチェックします。
  講師は、法科大学院在学中に予備試験に合格し、とりわけ憲法の答案指導に定評のある松永健一先生です。
 
【教材】 新井誠・曽我部真裕(平成30年・同31年考査委員)ほか
『憲法Ⅱ 人権』(日評ベー シック・シリーズ)(日本評論社、2016)定価(本体1,900円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。  
 
 
 司法試験及び予備試験行政法の論文式試験は、初見性の強い下級審裁判例などを素材とすることが多かったのですが、平成30年司法試験では、墓地埋葬法に関する事例が出題されました。これは、『事例から行政法を考える』(有斐閣、2016)P.120~136の「事例⑧ 墓地経営許可をめぐる利益調整のあり方」の事例に極めて類似します。そして、同年予備試験につき同書事例⑨、平成30年度行政書士試験問題44記述式につき同書事例⑱と、各資格試験の行政法で類似問題・論点が出題されております。
  そこで今回は、事例を用いた行政法の基礎知識スピードチェックとして、元東京高検検事で行政事件を担当する訟務検事の経験もある外ノ池佳子先生に、同書をポイント解説して頂きます。
 
【教材】 北村和生(平成30年・同31年考査委員)ほか『事例から行政法を考える』(有斐閣、2016)
定価(本体3,400円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
 
 




  平成30年の司法試験及び予備試験民法の論文式試験は、民法(債権法)改正関係や親族・相続法と財産法との交錯領域など、考査委員の関心分野からの出題がなされました(予備試験民法設問2につき、鎌田薫ほか編著『民事法Ⅱ 担保物権・債権総論』(日本評論社、第2版、2010)P.270~279「14 詐害行為取消権⑴」(前田陽一(平成30年・同31年考査委員)ほか執筆)など参照。)。
  また、同年司法試験民事系第1問設問1の「種類債務の特定と危険負担(民法第534条第2項)」など、旧司法試験の出題傾向に近いテーマが問われました。
  そこで今回は、民法改正などの考査委員の関心分野スピードチェックとして、「90分で総ざらい親族法・相続法 相続法改正のポイント&試験に出る論点」を担当され、そのアンケートでも非常に高い評価を得た宍戸博幸先生に、民法(債権法)改正関係や親族・相続法と財産法との交錯領域などの考査委員の関心分野を重点的に講義して頂きます。
  なお、教材の辰已オリジナル問題には、適宜、旧司法試験過去問などの問題文、出題趣旨、解答例を掲載致します。
 
【教材】 辰已オリジナルレジュメ。
 
 
   平成30年司法試験では、『Law Practice商法』(商事法務、第3版、2017)に掲載されている論点が多く出題されました(同書「問題11 利益供与」、「問題13 定款による株式の譲渡制限」、「問題46 会計帳簿・株主名簿の閲覧請求」参照。)。
  また、近時の予備試験商法の論文式試験においては、高度な応用的な事例が問われていますが、これに対応するためには、まずは同書掲載の基本的な事例を押さえておく必要があります。
  さらに、平成31年では同書の編著者である黒沼悦郎教授が考査委員に就任されており、司法試験及び予備試験における同書の重要性は、増々高くなったといえます。
  そこで今回は、会社法における考査委員の関心分野スピードチェックとして、スタ論福田クラスなどから毎年多くの合格者を輩出している福田俊彦先生に、同書をポイント解説して頂きます。

 
【教材】 黒沼悦郎(平成31年考査委員)編著『Law Practice 商法』(商事法務、2018)定価:本体3,200円(税別)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
 
 
  平成30年司法試験及び予備試験民事訴訟法の論文式試験では、『民事訴訟法』(有斐閣リーガルクエスト)(有斐閣、第3版、2018)で厚く論じられているテーマが多く出題されました(司法試験につき、「重複訴訟の処理 ⑵当事者が同一で原告と被告が入れ替わっている場合」、予備試験につき、「弁論の分離・併合についての判断」など参照。)。また、法務省公表の平成30年司法試験の採点実感(民事系科目第3問)では、体系書の精読を要請しています。もっとも、同書は頁数も多く、その独特の体系故に独学で読込むのは難しいとの声も聞きます。
  そこで今回は、民事訴訟法の危ないテーマのスピードチェックとして、弁論主義、既判力、多数当事者訴訟などの頻出テーマの他、争点整理手続などの考査委員の関心分野を集中的に講義します。
  担当講師は、司法試験及び予備試験の合格開眼塾における、その実務的・実戦的な講義内容で定評のある柏谷周希先生です。

 
【教材】 三木浩一・笠井正俊(平成30年・同31年考査委員)ほか『民事訴訟法』(リーガルクエスト)(有斐閣第3版、2018)
定価(本体3,900円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
 
 
  近時の司法試験の論文式試験では、『刑法事例演習教材』(有斐閣、第2版、2014)の事例に類似する出題がなされています(例えば、平成29年の「名義人の承諾を得たにもかかわらず、その承諾を超えて他人名義のクレジットカードを利用した行為について」(法務省公表の出題趣旨)につき、同書「同意を超えたクレジットカードの使用」参照。)。
  他方、平成30年予備試験刑法では、「預金の占有」につき、同書「34 金とカードと男と女」など、同書の事例に類似する事例が多く出題されております。
  もっとも、同書の解説はコンパクトで、独学ではその本質的内容を把握し難いのが実情です。
  そこで今回は、『刑法事例演習教材(第2版)』スピードチェックとして、司法試験に上位合格され、その鋭い事例分析で定評のある金沢幸彦先生に、現考査委員の問題意識を踏まえて同書をポイント解説して頂きます。

 
【教材】 井田良・佐伯仁志・橋爪隆・安田拓人『刑法事例演習教材』(有斐閣、第2版、2014) 定価(本体2,800円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
 
 
   平成30年司法試験では、伝聞法則が正面から出題され、『刑事訴訟法』(有斐閣リーガルクエスト)(有斐閣、第2版、2018)「伝聞証拠の証拠能力」(堀江慎司執筆)を読まれていた方は、非常に有利であったといわれております。
  そして、堀江教授は引続き平成31年考査委員に就任され、また、同書を使用する受験生も増えていることから、他者に差を付けられないためにも、同書の内容をしっかり理解しておく必要があります。
  そこで今回は、刑事訴訟法の主要論点スピードチェックとして、伝聞法則などの主要論点や考査委員の関心分野について、同書をテキストとして講義します。
  担当講師は、元東京高検検事・元司法研修所教官・弁護士で、旧司法試験考査委員経験者である新庄健二先生です。

 
【教材】 宇藤崇・松田岳士・堀江慎司(平成30年・同31年考査委員)『刑事訴訟法』(リーガルクエスト)
(有斐閣、第2版、2018) 定価(本体3,600円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
 
 
  近時の法律実務基礎科目(民事)の論文式試験では、民事実体法及び要件事実の理解が問われております(法務省公表の平成30年司法試験予備試験論文式試験出題趣旨法律実務基礎科目(民事)参照。)。また、特定の当事者の代理人の立場から、特定の事項について、答案用紙1枚程度の分量で準備書面に記載すべき事項を問う出題がなされ、配点上、大きな比重を占めているものと推測されます(配点の割合が記載されている平成26年及び同27年の本試験問題参照。)。
  そこで今回は、要件事実論に関しては、予備試験受験生にとってバイブルである司法研修所編『新問題研究 要件事実』(法曹会、2011)をテキストにして、出題の周期性などに鑑み出題可能性が高いテーマを中心にポイント解説致します。
  次に、準備書面の記載方法に関しては、講師選定の本試験問題と出題予想も兼ねた辰已過去問をも用いて、丁寧に指導致します。
  講師は、平成23年の第1回予備試験に合格し、翌年司法試験に合格し、辰已での法律実務基礎科目の講義経験豊富な村上貴洋先生です。

 
【教材】 ・司法研修所編『新問題研究 要件事実』(法曹会、2011)定価(本体1,429円+税)
※本書は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
・講師選定本試験過去問及び辰已過去問(レジュメ配布)
 
 
  近時の法律実務基礎科目(刑事)の論文式試験では、「…刑事事実認定の基本構造、証拠法及び公判手続等についての基本的知識の理解並びに基礎的実務能力を試す」(法務省公表の平成30年司法試験予備試験論文式試験出題趣旨法律実務基礎科目(刑事))出題がなされています。このため、これに対応するためには、刑事裁判手続と刑事事実認定の基礎を押さえる必要があります。
  そこで今回は、刑事裁判手続については、最新の法改正にも対応した司法研修所刑事裁判教官室編『プロシーディングス刑事裁判(平成30年版)』などをテキストにして、公判前準備手続などの出題可能性が高いテーマについてポイント解説します。
  また、刑事事実認定に関しては、共謀、殺意、犯人性などの過去の本試験問題に鑑み出題可能性が高いテーマについて、新庄健二監修『司法試験予備試験 法律実務基礎科目ハンドブック2 刑事実務基礎』(辰已法律研究所、第4版、2016)「第2部 事実認定」の当該部分を抜粋して解説します。
  講師は、法科大学院在学中に予備試験に合格し、法律実務基礎科目の講義経験豊富な松永健一先生です。
 

【教材】 ・司法研修所刑事裁判教官室編『プロシーディングス刑事裁判(平成30年版)』(法曹会、2019)  定価(本体 1,574円+税)
・司法研修所刑事裁判教官室編『プラクティス刑事裁判(平成30年版)』(法曹会、2019)定価(本体 2,500円+税)
※上記2冊の書籍は受講の際に必須の教材です。各自ご用意ください。
・新庄健二監修『司法試験予備試験 法律実務基礎科目ハンドブック2 刑事実務基礎』(辰已法律研究所、第4版、2016)「第2部 事実認定」の主要部分を抜粋して配布。
 
 
 教養小論文でD・E評価を取らないためにどのように書くべきか、最小コストで最大パフォーマンスを発揮するための問題文の解き方をお教えします。抽象度の高い硬質な文章(ただし法律論ではない)の読み方、要旨のとらえ方、要約答案の書き方、さらに意見論述の仕方を指導。文章には読み方というものがあり、要旨のまとめ方というものがちゃんと存在します。指導なしでは自己流に終始してしまい、評価される答案になりません。専門的な知識の有無は問われない一方、設問条件への誠実な対応が死活的に重要になります。その設問条件に応えるとはどういうことか、いくつものサンプルを用いて詳しく説明していきます。
 
【教材】 辰已オリジナルレジュメ
 
  

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